コンサルタントの選び方 7つのポイント｜主な種類や選定基準を解説

自社の業績を高めるためにコンサルタントを利用したいけれど、どのようにコンサルタントを選べばよいか分からないというケースも多いでしょう。
コンサルタントにはさまざまな種類があり、それぞれ特徴や専門分野が異なります。
コンサルタントを選ぶ際には、自社の状況を理解したうえで、適切に見きわめる必要があります。

本記事では、コンサルタントの種類と選び方のポイントをお伝えします。
本記事を読むことで、自社に合ったコンサルタントを選ぶ方法が理解できるようになるでしょう。

コンサルタントの主な種類　　　　　

コンサルタントは、コンサルティングをする人や職業のことを指します。
コンサルティングとは、「相談する」を語源とするもので、クライアントの経営課題をヒアリングして、その課題を解決するための戦略を策定したり、アドバイスしたりします。

コンサルタントにも以下のようにさまざまな種類があります。

● 戦略系コンサルタント
● 総合系コンサルタント
● ITコンサルタント
● シンクタンク系コンサルタント
● 専門系コンサルタント

それぞれ見ていきましょう。

戦略系コンサルタント

戦略系コンサルタントは、企業の経営層へのヒアリングを通して企業の経営課題を発見し、その課題解決のためのプランを立て、プランの遂行を行います。

戦略系コンサルタントは外資系の企業が多く、支払うコンサルティングフィーも高額になりやすい傾向があります。
このため、そのフィーを支払えるだけの大手企業が利用することが多くなっています。

総合系コンサルタント　　　　　　　　　　　　　　

総合系コンサルタントは戦略系コンサルを始め、ITコンサルや業務コンサルなどあらゆるコンサルティングを行います。
例えば、戦略だけでなくITや人事についてもコンサルを依頼したい、といったニーズに応えることが可能です。

ITコンサルタント　　　　　　　　　　　　　　　　　

ITやDXなどの技術的課題を経営課題として持つクライアントに対して、課題解決のための戦略を立てたりシステムを設計したりするコンサルタントです。
場合によっては、システムを設計するだけでなく、構築や運用指導、保守なども行います。

なお、ITコンサルタントにとって目的は経営課題を解決することであり、ITはあくまでもツール。
クライアントの状況によってはITを利用しないということもあります。

シンクタンク系コンサルタント　　　　　　　　　　　　　　　

シンクタンクとは、直訳すると頭脳集団という意味になります。
政治や経済に精通したプロフェッショナルにより、社会問題や政治問題についてアドバイスするだけでなく、企業の課題を調査したりシステムを構築したりします。

銀行や証券会社を母体とすることが多く、母体となる企業のグループ会社をクライアントとして多く持つのが特徴です。

専門系コンサルタント

専門系コンサルタントは、特定の内容に特化したコンサルを行います。
例えば、人事コンサルタントやM&Aコンサルタント、SEOコンサルタントなど、その種類はさまざまです。

専門系コンサルタントは、それぞれ特化した内容に課題を感じているクライアントが利用します。
例えば、採用や給与体系の構築に困っているならば、人事コンサルタントへの依頼を検討するとよいでしょう。

自社に合ったコンサルタントの選び方

コンサルタントにもさまざまな種類があることをお伝えしましたが、その中でどのような選定基準でコンサルタントを選ぶとよいのでしょうか。

コンサルタントはそれぞれ得意分野が異なるため、依頼する側の企業に合ったコンサルを選ばなければなりません。

また、コンサルタントはサービスの質にバラつきがある点にも注意が必要です。

ここでは、自社に合ったコンサルタントの選び方として以下7つをご紹介します。

● 経歴・実績を見る
● 専門分野を確認する
● 費用を比較する
● 事業規模を見る
● 保有資格を見る
● 口コミを確認する
● 相性で判断する

それぞれ見ていきましょう。

経歴・実績を見る　　　　　　　　　　　

1つ目のポイントは、経歴・実績を見ることです。
コンサルタントは、それぞれ得意分野があります。
また、過去にどのような企業にコンサルを実施したか、具体的にどのような成果を出したのかを見ることで、信頼できるかを判断できるでしょう。

専門分野を確認する

2つ目のポイントは専門分野の確認です。
コンサルタントの専門としている業界が自社の業界とマッチしているか、広告や人事などどのような分野を専門としているのかを確認します。
もちろん、複数の分野を専門領域としているケースもあるでしょう。

費用を比較する

3つ目のポイントは費用の比較です。
コンサルタントの支払う費用は安ければ安いほど頼みやすいでしょう。
しかし、一般的にサービスの質が高くなるほどコンサルティングフィーも高くなるもの。

課題の解決によって得られる効果に対して費用が高額すぎないかどうか検討する必要はありますが、自社の課題に確実にマッチしたコンサルティングサービスを受けられるのであれば、高いフィーを支払う価値があるでしょう。

事業規模を見る

4つ目のポイントは事業規模を見ることです。
コンサルタントは特別な資格が必要なものではなく、誰でも名乗ることができます。
大きなコンサルティングファームに属している人もいれば、個人でコンサルタントサービスを提供している人もいます。
また、コンサルティングファームに属している場合でも、大手か中小かで変わるでしょう。

大手のコンサルティングファームは優秀なコンサルタントが多いですが、費用が高くなりやすいです。
また、十分に現場の経験を積んでいないコンサルタントが担当になる可能性もあるため注意が必要です。

保有資格を見る

コンサルティングサービスを提供するのに必須の資格はありません。
一方、経営士や中小企業診断士などの資格は、経営コンサルティングを行う上で基礎となる知識を得ていることの一つの証明となります。
特に個人の方や中小コンサルティングファームに属するコンサルタントに依頼する際には、保有資格を持っているかどうかも確認するとよいかもしれません。

口コミを確認する

有名なコンサルタントであれば、インターネットで口コミなど確認することができるでしょう。
実際にコンサルティングサービスを受けた人の口コミであれば、依頼するかどうかの大きな材料となります。

ただし、マーケティング手法の一環として口コミを作っている、という可能性もある点には注意が必要です。
特に有名な人になると、実情とは乖離した情報が一人歩きしていることもあります。

相性で判断する

プロのコンサルタントとはいえ、最終的には相性は大事です。

ロジカルに経営課題を突き詰め、課題に基づいた戦略を立てることができても、コンサルを受けた側が戦略を実行できなければ意味はありません。

契約前に実際にコンサルタントの話を聞いて見て、フィーリングが合うかどうかも一つの選定基準として持っておくとよいでしょう。

まとめ

コンサルタントの種類やそれぞれの特徴、7つの選び方についてお伝えしました。

コンサルタントにはさまざまな種類があり、コンサルティングを依頼する企業の状況に合ったコンサルタントを選ばなければ、高い費用対効果を得ることはできません。

これからコンサルタントへの依頼を検討されている方は、本記事でお伝えした選び方をぜひ参考にしてください。